東亜建設工業では2019年からBuildee調整会議を採用、社内での利用を拡大させてきました。そして2022年には、労務安全・入退場管理を加えた3サービスの採用を決定。現場の担当者はBuildee労務安全を利用し、次のようにご評価くださっています。「Buildee労務安全については、他社サービスを使っていた協力会社が円滑に移行してくれるのか気になっていましたが、当社以外の仕事でBuildee労務安全を使う機会も少なくなかったのか、結果としてBuildeeサービスの試行は無事に成功しました」

西武建設では2017年、建築事業で用いるデジタルツールの選定を実施し、その１つとしてBuildee調整会議を採用しました。その後、データを一本化する目的で、Buildee労務安全も合わせて活用することを決定、2023年度には2つのサービスが建築事業の全現場で標準となりつつあります。同社では2022年から一部の現場でBuildee労務安全の利用を開始しました。協力会社の中には、大手ゼネコンの現場で「Buildee労務安全を使ったことがある」という会社も多く、費用面での負担軽減も踏まえ、競合サービスからの全面的な置き換えが可能と判断し現在に至るまでサービスを活用いただいています。

一世紀以上の歴史を持つ総合躯体工事業者の向井建設では、サブコン（一次協力業者）としてゼネコン各社の工事現場で活躍しています。そうした現場で近年、Buildee労務安全を含む各サービスとBANKENシリーズを利用する現場が増え、より正確な情報の共有、業務効率の改善など数々の改善効果を感じています。とりわけBuildee労務安全においては、二次協力業者の分も含め施工体制台帳の記入や修正が可能な点などがメリットを感じるとご評価いただいております。