三井住友建設では2019年にBuildee調整会議を導入した後、労務安全および入退場管理も追加で採用し、合わせてBANKEN入退場機器も利用開始しています。Buildeeの各サービスは現場の作業負荷軽減に役立っているだけでなく、本社でもそのデータから現場のさまざまな情報を収集・分析・活用することが可能になりました。Buildeeを通じて情報を得ることで、各現場の内容を把握できるため、現場への負担を軽減させることに成功しています。

東亜建設工業では2019年からBuildee調整会議を採用、社内での利用を拡大させてきました。そして2022年には、労務安全・入退場管理を加えた3サービスの採用を決定。これまで使っていた他社サービスから置き換える形で、全社的に活用していく方針です。複数ベンダーのシステムに重複する情報を登録する手間を減らす効果に加え、リバスタの今後の新サービスにも大きな期待を寄せています。

戸田建設は2019年にBuildee調整会議の全社展開をしました。さらに入退場や労務関連のデータを集約し管理するという、デジタル時代への対応に向けた取り組みの一環として、2020年にはBuildee労務安全・Buildee入退場管理を加えた3サービスの全社導入をしました。

安藤ハザマでは、2019年4月から「Buildee調整会議」の全国的な導入を開始、本社や支店のサポート体制を整え利活用を推進し、2021年秋には全国の建築約80現場で活用するまでになりました。その成果を受け、2021年7月には「Buildee労務安全」と「Buildee入退場管理」を加えた3サービスでの全社導入を決定、順次導入を進めています。この3サービスを組み合わせて利用している現場では、各サービスが連携することによる効果も含め、高く評価されています。