現場監督とは？

現場監督は現場での施工管理や安全管理が主な仕事ですが、工事前には施工計画を立て、工事終了後は引き渡し手続きをするなど、工事の最初から最後まで実に多くの仕事をまかされています。ここでは、現場監督の具体的な仕事内容、標準的な1日のスケジュール、必要な資格やスキルなどを詳しく解説します。

1. 現場監督とは

現場監督とは、工事が計画通り適切におこなわれるよう現場を取り仕切り、作業や工程などを管理・監督する仕事です。

現場監督になるために特別な資格は必要ありませんが、専門の国家資格を持つ主任技術者や監理技術者などが現場監督を務めることがあります。下請けの作業者が、現場所長をはじめとする「元請の社員全般」に対して「現場監督」と呼ぶことも多いようです。また、工事の規模によっては現場所長や現場代理人、職長などが現場監督をおこなう場合もありますが、一般的には「施工管理」と呼ばれる職種の方が、その業務を担っています。

このように、現場監督はさまざまな役職や立場の人が務めますが、仕事の内容は同じで「現場での工程・品質・環境の管理」が中心です。

現場代理人との違い

現場代理人とは工事請負人（元請の代表、経営者）の代理として、工事の一切を取り仕切る権限を持つ者を指します。公共工事では法律で現場代理人の配置が義務付けられていますが、民間の工事では配置の義務はなく、個別契約で配置の有無が決められます。現場代理人と現場監督の違いは以下のとおりです。

	現場代理人	現場監督
工事現場での役割・権限	工事請負人の代理 工事現場の最高責任者	工事現場の管理監督 現場管理の実行責任者
主な仕事	工事現場の取り締まり 工事に関わる一切の処理事項 施主との連絡、交渉	工程、品質、安全の管理 技術上の管理 作業の指導監督
必要な資格など	特になし 監理技術者、主任技術者が兼務することが多い	特になし 施工管理が兼務することが多い

施工管理との違い

施工管理と現場監督の仕事に大きな違いはありません。強いていうならば現場監督の仕事は現場が主体、施工管理の仕事は現場仕事に加えて事務仕事も多い、という程度の違いです。どちらの仕事も基本的には特別な資格を必要としませんが、施工管理には、呼び名の由来でもある「施工管理技士」の国家資格保有者が多いという特徴があります。

また、施工管理の場合は施工管理技士資格の取得が昇進や昇給の条件になっていることも多く、大半の施工管理が施工管理技士であるか、資格の取得を目指しています。

2. 現場監督の具体的な仕事内容

現場監督の仕事は、工事現場での施工管理や作業者の監督・指導だけではなく、工事前から工事後までとても広い範囲に及びます。施工管理で重要とされる、品質、原価、工程、安全、環境の5大管理すべてが現場監督の仕事です。

品質管理

工事の対象である建設物が、設計図書や仕様書に記載された寸法、材質、強度、機能、デザインのとおりつくられているか、現場で確認し記録に残します。また、決められた方法で点検をおこない、品質を確保しながら工事を進めます。

原価管理

事前に決められた予算と実際に日々発生する原価を比較し、利益を確保できるよう原価管理をおこなうのも現場監督の重要な仕事です。工事原価が予算を上回らないよう、作業を担当する下請事業者の選定や作業者の配置、施工方法、材料の見直しなどをおこない、利益の確保に努めます。

工程管理

現場監督は工期や工程に遅れを出さないよう工事の進捗を管理しなければなりませんが、悪天候などで遅れが生じることもあり、工程管理は難しい仕事です。工事に遅れが出ると現場があわただしくなり、事故や災害が起こりやすくなります。また、遅れを取り戻すために人件費が増えるなど原価に影響をおよぼすこともあります。こうした事態が生じないよう、現場監督には適切な工程管理が求められます。

安全管理

建設業は他の業種に比べて死亡災害が多く、現場には常に危険が潜んでいます。ひとたび重大な災害が起これば工事に支障をきたし、大きな損失をこうむりかねません。事故や災害を未然に防ぐため、作業者に対する指導だけでなく、潜在的な危険を排除する安全管理活動をおこなうことも現場監督の重要な仕事です。

環境管理

現場監督は、施工場所の地盤や土壌、架空線や照明など作業に影響する自然環境と、騒音や振動、粉じんなど近隣への配慮が必要な周辺環境、作業者が気持ちよく働くことのできる職場環境の3つを管理しなければなりません。特に、近隣との関係を良好に保つことは滞りなく工事を進めるためにとても重要であり、充分な配慮が必要です。

3. 現場監督の1日のスケジュール

以下に平均的な現場監督の1日のスケジュールをご紹介します。ただし、残業時間には上限規制があるため、必要に応じて定時に退勤する日を設ける必要があります。

7:00	現場事務所到着。当日の工程と担当業者、入場車両、搬入予定などを確認。
8:00	体操、朝礼。朝礼では当日の作業者全員で人員配置、工程、作業手順などを確認。 朝礼後にはKY活動のミーティング。
8:30	現場内を巡回し、危険個所の確認と作業前点検を実施。 作業開始。作業中の作業現場を見まわり、作業者とのコミュニケーションや指導をおこなう。
12:00	昼食
13:00	作業再開。作業間調整の打ち合わせ。危険個所がある場合、工程や作業手順の変更などが必要ないか検討、協議。
15:00	現場巡回。作業状況・進捗の確認と工程の調整、作業者への指導、業者や行政との打合せ。作業終了時には現場の清掃と整理整頓を実施。
17:30	作業終了。
18:00	現場事務所で事務作業。各種報告書の作成、現場写真の整理、工程表の作成、原価計算、搬入資材の確認、翌日の車両・作業者の入退場予定確認、重機作業予定の確認などをおこない業務終了。
19:00	退勤

4. 現場監督に必要なスキル

現場を預かる責任者として、現場監督には次のようなスキルが求められます。

現場を束ねるリーダーシップ

多くの職人や作業者が共同で進める建設現場では、お互いのコミュニケーションと信頼関係が大変重要です。現場監督には、コミュニケーションの架け橋となって現場関係者をまとめあげるリーダーとしての力量が求められます。

作業計画、工程の管理能力

いくつもの異なる作業を並行して進める建設現場では、それぞれの作業工程を把握して作業間の調整をしなければなりません。作業ごとの流れや進み具合を把握して、全体の工期に合わせていく管理能力が必要とされます。

トラブルや突発的な事態に対処する能力

天候の急変や作業者の欠員など突発的な事態やトラブルに直面したとき、適切に対処できる即応力や柔軟性が現場監督には求められます。想定外の問題が発生したときに、難局を切り抜け、事態を収拾する解決能力は、工事を進めるうえで欠かせないスキルといえるでしょう。

現場でスキルを磨くことはとても大切ですが、現場監督としてさらにキャリアアップしたい場合には、資格を取得することをおすすめします。

建設業法ではすべての工事現場に主任技術者の配置を義務付けており、さらに元請が4,500万円以上の下請け契約を締結した場合には監理技術者の現場配置が義務付けられます。主任技術者や監理技術者になるためには施工管理技士や建築士などの資格、もしくは一定期間以上の実務経験が必要です。

施工管理技士

土木一式工事または建築一式工事で主任技術者や監理技術者などの専門技術者を配置する場合、それぞれの工事一式に含まれる別の建設工事や付帯工事についても、専門技術者を置く必要があります。これらの専門技術者に必要な施工管理技士資格は7種類あり、それぞれに1級と2級があります。

建築施工管理技士

建設工事全体の技術的管理の専門家として、施工計画、工程管理、安全管理をおこないます。7種の施工管理技士のなかでは担当する工事の種類がもっとも多く、1級は建設規模に制限がなく高層ビルなど大規模工事に携われます。2級は建築、躯体（くたい）、仕上げの3種にわかれており、中小規模の工事に限定されます。

土木施工管理技士

道路、橋、河川の堤防・護岸工事、ダム、トンネルなどの土木工事を担当できます。上下水道などのインフラ工事、災害時の復旧や復興の工事も土木施工管理技士の仕事です。2級の資格は土木、鋼構造物塗装、薬液注入の3種にわかれています。

電気工事施工管理技士

変電・送電設備をはじめとして建物内外の配電設備、照明や配線など電気工事のすべてを担当します。あらゆる建設物に必要な電気工事を管理できるのは電気工事施工管理技士だけで、ほかの施工管理技士には担当できないため非常にニーズの高い資格です。

管工事施工管理技士

上下水道の配管をはじめ、ガスの配管、冷暖房・空調や旧排気ダクト、浄化槽など、パイプやダクトなど配管工事すべてを担当します。管工事の施工管理は管工事施工管理技士だけが担当でき、ほかの施工管理技士は担当することができません。

造園施工管理技士

公演や庭園の工事だけでなく、道路や公共施設、ビルの屋上などの緑化工事を担当します。ヒートアイランド現象や地球温暖化対策として、都市部のビルでは屋上の緑化を義務付けている自治体も多く、造園施工管理技士の活躍の場が広がっています。

建設機械施工管理技士

ビルの建設や土木工事で使われるクレーンやユンボ、舗装工事に欠かせないブルドーザーやロードローラーなど建設機械を使用する工事を担当します。1級はすべての建設機械が対象ですが、2級では担当できる建設機械が6種類に分類され、それぞれに資格が必要です。

電気通信工事施工管理技士

2019年度に新設された資格で、有線・無線通信に関する工事を担当します。インターネットやケーブルテレビの配信設備、携帯電話基地局、ビルや工場などの通信ネットワーク、防犯カメラ、交通情報システム、火災報知器など非常に幅広い工事で必要とされます。

建築士

施工管理技士のほかに、一級／二級建築士も監理技術者、主任技術者に選任することができます。建築士が専門技術者となれる工事には、建築、大工、屋根、タイル・れんが・ブロック、内装仕上があり、それぞれ一級建築士は監理技術者に、二級建築士は主任技術者になることができます。これらのほか、一級建築士のみ鋼構造物工事（こうこうぞうぶつこうじ）の施工管理ができます。鋼構造物とは鉄製の橋や水門、ガスタンク、鉄塔など鋼材でできた構造物を指します。

建築士になるには施工管理技士と同様、大学や専門学校などで所定の専門教育を受けるか、7年間の実務経験を積み、二級建築士を目指すところからスタートする必要があります。